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2019/05/28 会員募集金額改定について
同クラブでは、令和元年6月1日より募集金額を下記のとおり改定 します。

※2コース共通、3コース共通の募集金額は据置
【新募集金額】
・中軽井沢カントリークラブ
 880万円(税別) <内訳:入会金565万円(税別)+ 預託金315万円>
・東京バーディクラブ
 880万円(税別) <内訳:入会金565万円(税別)+ 預託金315万円>
・千葉バーディクラブ
 880万円(税別) <内訳:入会金565万円(税別)+ 預託金315万円>
・2コース共通会員権(中軽井沢CCホーム)
 1200万円(税別) <内訳:入会金800万円(税別)+ 預託金400万円>
・3コース共通会員権
 1500万円(税別) <内訳:入会金1000万円(税別)+ 預託金500万円>
※詳細は弊社までお問合わせください
2018/05/09 会員募集金額改定のお知らせ
同クラブでは、平成30年6月1日より募集金額を下記のとおり改定 します。

【新募集金額】
・中軽井沢カントリークラブ
 830万円(税別) <内訳:入会金540万円(税別)+ 預託金290万円>
・東京バーディクラブ
 830万円(税別) <内訳:入会金540万円(税別)+ 預託金290万円>
・千葉バーディクラブ
 830万円(税別) <内訳:入会金540万円(税別)+ 預託金290万円>
・2コース共通会員権(中軽井沢CCホーム)
 1200万円(税別) <内訳:入会金800万円(税別)+ 預託金400万円>
・3コース共通会員権
 1500万円(税別) <内訳:入会金1000万円(税別)+ 預託金500万円>
※詳細は弊社までお問合わせください
2016/05/12 会員募集金額改定のお知らせ
同クラブでは、平成28年6月1日より募集金額を下記のとおり改定 します。

【新募集金額】
・中軽井沢カントリークラブ
 750万円(税別) <内訳:入会金500万円(税別)+ 預託金250万円>
・東京バーディクラブ
 750万円(税別) <内訳:入会金500万円(税別)+ 預託金250万円>
・千葉バーディクラブ
 750万円(税別) <内訳:入会金500万円(税別)+ 預託金250万円>
・2コース共通会員権(中軽井沢CCホーム)
 1000万円(税別) <内訳:入会金600万円(税別)+ 預託金400万円>
・3コース共通会員権
 1300万円(税別) <内訳:入会金850万円(税別)+ 預託金450万円>
※詳細は弊社までお問合わせください
2015/04/28 会員募集金額改定のお知らせ
平成27年6月1日より募集金額を下記のとおり改定
【新募集金額】
・中軽井沢カントリークラブ
 650万(税別) <内訳:入会金425万(税別)+預託金225万>
・東京バーディクラブ
 650万(税別) <内訳:入会金425万(税別)+預託金225万>
・千葉バーディクラブ
 650万(税別) <内訳:入会金425万(税別)+預託金225万>
・2コース共通会員権(中軽井沢CCホーム)
 900万(税別) <内訳:入会金550万(税別)+預託金350万>
・3コース共通会員権
 1200万(税別) <内訳:入会金800万(税別)+預託金400万>
※詳細は弊社までお問合わせください
2014/11/11 ゴルフ場事業会社合併及び商号変更について
ユニマットグループでは、ゴルフ場事業会社の合併及び商号変更を下記のとおり行いました。

ゴルフ場事業会社の㈱ユニマットリゾート&コミュニティは、平成26年11月1日付で同グループのユニマットキャラバン㈱を吸収合併し、商号を㈱ユニマットプレシャスに変更しました。

【変更前】㈱ユニマットリゾート&コミュニティ(代表取締役:髙橋 洋二)
【変更後】㈱ユニマットプレシャス(代表取締役:髙橋 洋二)
2013/10/16 会員募集金額改定のお知らせ
平成25年10月より募集金額を下記のとおり改定 既に実施
【新募集金額】
・中軽井沢カントリークラブ
 480万(税別) <内訳:入会金380万(税別)+預託金100万>
・東京バーディクラブ
 600万(税別) <内訳:入会金400万(税別)+預託金200万>
・千葉バーディクラブ
 600万(税別) <内訳:入会金400万(税別)+預託金200万>
・2コース共通会員権
 780万(税別) <内訳:入会金480万(税別)+預託金300万>
・3コース共通会員権
 980万(税別) <内訳:入会金580万(税別)+預託金400万>
※詳細は弊社までお問合わせください
2013/09/30 コースレポート追加しました
2013/09/30 コース写真を追加しました   ゴルフ場の写真 中軽井沢カントリークラブ ゴルフ場の写真
2013/04/19 新規会員募集追加しました
2012/12/26 会員募集のお知らせ
同クラブでは会員募集を下記の通り実施中 詳細は弊社までお問合わせ下さい。

【募集要項】
◆募集会員:正会員(個人・法人 1名記名)
◆募集口数:30口
◆募集金額:入会金 399万円 
◆年会費:8.4万円
2012/06/28 名義書換停止のお知らせ
平成24年7月1日より名義書換停止
※名義書換受付は当初の予定通り平成24年6月30日を以って終了
2012/02/10 名義書換再開のお知らせ
平成24年2月10日から同年6月30日まで名義書換停止を一時解除
・名義書換料
[正会員]100万(消費税別)
※期間中の特別価格
2008/06/04 ユニマットリバティー、資産管理会社を吸収合併へ
ゴルフ場事業会社である(株)ユニマットリバティーは、グループゴルフ場の資産保有会社である(株)ユニマットヒルズとホテル・リゾート施設保有の(株)ユニマットガイアと合併し、2社の権利・業務をすべて継承して存続し、2社は解散することに決めた。

5月28日付け、官報で公告しており、合併期日は7月1日を予定。

昨年4月1日付けでゴルフ場保有会社を合併し(株)ユニマットヒルズに統一していたが、今回の合併でゴルフ場の運営・所有資産の管理とも(株)ユニマットリバティーに統一される。

=ゴルフ特信 提供=
2007/03/28 ユニマットリバティー、ゴルフ場保有会社を合併
◇経営の効率化で、統合後会社名は(株)ユニマットヒルズ◇
(株)ユニマットリバティーは、グループゴルフ場の保有子会社11社を合併し、1社に統一する。

合併するのは中軽井沢CC(長野)を経営する(株)中軽井沢カントリークラブと、レインボーヒルズGCの(株)ユニマットヒルズ、多古CCの(株)多胡開発、白鳳CCの空港エンタープライズ(株)、矢板CC(栃木)の(株)矢板レインボーズ、東京バーディC(東京)の(株)東京バーディクラブ、ユーグリーン中津川CC(岐阜)の青木ヶ原高原開発(株)、オリエンタルGC(兵庫)の(株)オリエンタルゴルフ倶楽部、山口レインボーヒルズ関門菊川GC(山口)など3コースを(株)山口レインボーカントリークラブ、ユニマット沖縄GC(沖縄)の(株)ユニマット沖縄ゴルフ倶楽部、ユニマット山口GC(山口)の(株)ユニマット山口ゴルフ倶楽部。

存続会社は(株)中軽井沢カントリークラブで、合併とともに称号は4月1日付けで(株)ユニマットヒルズに変更。

会員権発行会社の称号が変更されることになり、4月1日以降発行される会員証券は新社名となる。

ゴルフ場運営は従来通り(株)ユニマットリバティーで、買収で増えている資産保有会社を合併することで経営の効率化を図るという。
2003/02/01 スポンサーにユニマットグループ
オフィスコーヒーサービスで上場企業の(株)ユニマットオフィスコを中核企業とするユニマットグループが、同CCのスポンサーになることが、このほど明らかになった。

同CCは更生手続き中の多度軽井沢開発(株)が経営する2コースの内の1コースで、会社分割の手法[多度軽井沢開発(株)は清算]で、同CCを傘下に収める。正式には、平成15年2月26日に開かれる多度軽井沢開発㈱の債権者集会で決定する。

再生計画案によると、会員に関する再生条件は、退会会員に対しては”預託金98%カット”で、残り2%を一括弁済する。一方、継続して会員として止まる場合は、2%を㈱中軽井沢CCに預託(据置期間10年)することになる。
2002/07/25 民事再生手続き開始申請のお知らせ
多度軽井沢開発(株)は、平成14年7月10日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請し、同日、保全命令を受けた。

同社は、大日本土木(株)が長野県軽井沢地区でのゴルフ場経営を目的として1987年(昭和62年)12月に大栄開発(株)の商号で設立し、93年7月に(株)中軽井沢カントリークラブに商号を変更した。93年5月ゴルフ場工事に着工、その後会員権募集を開始し、96年7月にゴルフ場「中軽井沢カントリークラブ」(長野県北佐久郡、18H)をオープン。浅間山を背景に軽井沢の自然を巧みに生かし、戦略性に富んだコースレイアウトで人気を集めていた。

2000年9月には、近畿日本鉄道(株)及び同グループ企業が系列の大日本土木(株)を支援する目的で当社に対する出資比率を高め、近畿日本鉄道グループが大日本土木に替わって筆頭株主となるとともに、2001年3月には大日本土木系列のゴルフ場経営を行う新多度開発(株)(名古屋市中区)の権利義務一切を継承して吸収合併し、現商号へ変更した。

中軽井沢カントリークラブに加え多度カントリークラブ(三重県桑名郡、18H)のゴルフ場経営を手がけたことで、2001年3月期に約9億6400万円であった年収入高は、2002年同期には約13億8900万円へと大幅に増加していた。しかし、ここ数年は入場者数の伸び悩みから業績が低迷、連続欠損計上となっていたことから余裕のない運営を余儀なくされ、2002年3月期末で約46億9200万円の債務超過となっていた。

こうしたなか、資金面を含めた支援を受けていた大日本土木(株)が7月5日に民事再生法を申請したことで、これに連鎖する形で今回の措置となった。

なお、大日本土木の関連会社の倒産は、(株)大栄カントリー(千葉県、7月8日民事再生法)、鳩山スポーツランド(株)(埼玉県、7月9日民事再生法)に続き3社目。

負債は約373億円。

=帝国データバンク=