土佐山田ゴルフ倶楽部

同倶楽部では、令和6年4月1日より名義書換料を下記のとおりします。

【名義書換料】
［正会員］改定前：33万円（税込）⇒改定後：44万円（税込）
［平日会員］改定前：13.2万円（税込）⇒改定後：22万円（税込）

平成25年7月1日より正会員補充募集を実施
【募集要項】
◆募集期間：平成25年7月1日～定員に達するまで
◆募集会員：正会員（個人・法人）1名記名式
◆募集口数：100口
◆募集金額：入会金 892500円（税込）※預託金なし
◆年会費：25200円（税込）

東証一部上場でゴルフ場運営大手のＰＧＭホールディングス（株）は先ごろ、「２０１１年株主優待制度」を発表した。

新制度では、
①１株につき３５００円の優待券（従来は１２月末日の株主に対し、年１回平日ラウンド無料発行）を年２回（６月末日と１２月末日の株主）発行。

②平日に加え、１～２、７～８月の土・日祝日（１月１～２日除く）も利用可。

③優待券（割引券）利用プレー時でもＰＧＭヤーデージプログラムで「ヤード」（ポイント）を獲得。

④１回当たりの利用枚数無制限、他の優待との併用可能。

⑤事前前の専用予約が一切不要――となり、複数株保有の株主に高い還元（従来は１～５株で１枚等、新制度は１～７株は１株につき１回１枚、８株以上１回８枚）となり、また期間限定で土・日祝日も利用可能にするなど使い勝手の良い内容に変更したという。

＝ゴルフ特信　提供＝

東証一部上場のパシフィックゴルフグループインターナショナルホールディングス（株）（ＰＧＧＩＨ）は、７月１日から「ＰＧＭホールディングス（株）」（草深多計志社長、東京都港区）に社名変更する。

社名（商号）変更は、今年２月１９日開催の取締役会で決議され、３月２５日開催の第６回提定時株主総会で承認された。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭグループは運営受託コースを含む全１２９コースで、ペットボトルと缶類で提供しているソフトドリンク飲料メーカーの希望小売価格（自動販売機価格）に統一して販売する事を決め、１２８コースは６月１５日から販売を開始した（アークよかわＧＣのみ７月１日から）。

コース内に設置した自動販売機は勿論のこと、クラブハウス内のプロショップやコース内の有人の売店でもメーカーの希望小売価格で販売する。

事実上値下げ販売で売上げの減少となるが、運営会社のパシフィックゴルフマネージメント（株）のアンドレ・コベンスキー社長は「お客様の立場でゴルフ場を運営する一環として実施することになった」と説明している。

＝ゴルフ特信　提供＝

一部、グループゴルフ場の書換料を期間限定で値下げ。

値下げ期間は平成２２年７月１日～平成２２年１２月３１日まで。

値下げをするゴルフ場はグループホームページ（http://www.pacificgolf.co.jp/Campaigns/meihen.html?sb=top2）に掲載。

ＰＧＭグループは、６月から７月にかけグループ企業の再編を行なう。

５月２４日付け官報で合併公告をした。

関係する会社は計１１社で、関係するゴルフ場は７５コース。

旧・地産や旧・日本ゴルフ振興などのゴルフ場４６コース（ゴルフ特信集計）を保有するＰＧＭプロパティーズ（株）（旧・（株）地産＝今年３月３１日に商号変更、草深多計志社長）が、旧・大洋緑化等のゴルフ場２４コースを保有する予定となっている。

これにより、ＰＧＭプロパティーズ（株）の保有ゴルフ場は７０コースとなり、アコーディアグループで６０コースを保有するアコーディアＡＨ１１（株）を抜き、国内最大のゴルフ場保有会社となる。

また、宮崎国際ＧＣと沖縄国際ＧＣを保有するＰＧＭプロパティーズ４（株）（草深社長）は、茨木国際ＧＣ保有の国際ゴルフ（株）、鹿児島シーサイドＧＣ保有の三輝観光（株）、東広島ＣＣ保有の東広島ゴルフ振興（株）を６月３０に吸収し、計５コースの保有会社になる予定。

この他、これらゴルフ場の保有会社に株式を保有するパシフィックゴルフプロパティーズ（株）（草深社長）は、バーディー有限会社など関連４社を６月２９日の予定で吸収する。

＝ゴルフ特信　提供＝

ゴルフ場運営大手のパシフィックゴルフマネージメント（株）（ＰＧＭ）は、「鉄人シェフ」として知られるフレンチの坂井宏行氏および中華の陳健一氏の両氏と、ＰＭＧのゴルフ場レストランメニュー開発での業務協力契約を締結したと、４月６日に発表。

両氏がゴルファーのために監修したスペシャルメニュー「ラ・ロシェル特製　ムッシュ坂井のロールキャベツ」（１６８０円）と「四川飯店　陳健一の坦坦麺」（１５８０円）を４月２９日から、ＰＧＭの関東の５ゴルフ場（成田の森ＣＣ、京ＣＣ、飯能くすの樹ＣＣ、美浦ＧＣ、霞ヶ浦ＣＣ）で提携を始める。

全国展開も検討しているという。

また同社は、昨年１０月から関東地区で開始した「ＰＧＭスクール提携プログラム」を近畿圏、中部圏でも展開すると発表した。

ゴルフ練習場のゴルフスクールやティーチングプロにコースレッスンの場としてグループのゴルフ場を提携しているもの。

これまで、関東圏の６０ヵ所のスクールと１７３名のティーチングプロと提携し、通産３６００名がＰＧＭのゴルフ場で実践練習を体験したという。

今年中に１００ヵ所のゴルフスクール、３００名のティーチングプロと提携、５０００名の利用を目指すとしている。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭグループ（東京都港区高輪）のゴルフ場保有会社の１社である（株）地産（住所同）は、３月３１日付けで社名を「ＰＧＭプロパティーズ（株）」に変更した。

同社は、その前日の同月３０日には役員の人事を行い、横山公一代表取締役が退任し公任に草深多計志氏（ＰＧＧＩＨ（株）代表取締役社長と兼務）が就任している。

同社は、地産のゴルフ場の他に旧・ＳＴＴ開発と旧・日本ゴルフ振興のゴルフ場を吸収し、補修ゴルフ場は４５コース（松島チサンを２コース扱いでは４６コース）。

同様に３月３１日付けで日本ゴルフ振興（沖縄）（株）（宮崎国際ＧＣと沖縄国際ＧＣ保有）は「ＰＧＭプロパティーズ４（株）」に社名変更し、草深氏が代表取締役となった。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭグループはＷＥＢサイト（http://www.pacificgolf.co.jp/）で、「桜のきれいなゴルフ場特集」を組み、写真付きでプレー料金等の情報を紹介。

関東では飯能くすの木ＧＣ（埼玉）や玉造ＧＣ若海Ｃ（茨城）等の桜並木の写真を紹介し、皐月ＧＣ鹿沼Ｃ（栃木）の２７Ｈ制覇スペシャルプライス平日３９００円プランや、千成ＧＣ（栃木）のお花見コンペプラン（４月１０・１１日にパーティ込みで１万１０００円）などお得な期間限定情報を提供している。

西日本では近江ヒルズＧＣ（滋賀）が４月１日から９日まで〝お花見ランチフェア〟を開催するとしている。

お花見関係のイベントは例年の開花予想から判断したという。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭは、昨年７月にウェブサイト「ＰＧＭ Ａｎｇｅｌ Ｇｏｌｆ」（http://www.pacificgolf.co.jp/angelgolf）を立ち上げ、施設の充実度等でグループ内４４コースを女性向け「推奨コース」としていたが、このほど運営１３１全コース場で女性を歓迎するメッセージを発信し、統一サービスメニューでのサービス向上を図ると発表。

統一メニューは、
①スコアカードにトイレ・売店の位置、及びフォアード（レディス）ティからのヤーデージを表示。

②レストランにおけるランチ時の禁煙・分煙の徹底。

③リンスインシャンプーの廃止。

④月１回以上の平日のレディスデー設定――となっている。

さらに、首都圏地区の３コースでは、女性一人からでも参加できるオープンコンペを定期的に開催する。

ワンポイントレッスン付きが２月２４日にセゴビアＧＣインチヨダ（参加費１万６５００円）。

体を鍛えるストレッチ＆ピラティスが２月２８日にイーグルレイクＧＣ（１万９５００円）。

賞品がすべてＦＩＬＡのコンペが３月６日にサンヒルズＣＣ（１万６５００円）等となっている。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭグループ、ソラーレと提携で６２ホテルが優待料金
全国で１３０コースを展開するＰＧＭグループは先ごろ、地産ブランド等のホテルを展開するソラーレ・ホテルズ・アンド・リゾーツ（株）（東京都港区）と提携し、ＰＧＭ会員向けの特典プログラム「Ｐ－ＣＡＰ」のパートナーシッププログラムで、ソラーレのホテルが来年１月１日から優待利用できるようになると発表。

ソラーレはローンスターグループで、主力の地産ブランドの他、ロワジールブランド等を全国展開しており、近年は「チサンイン佐野藤岡インター」などゴルファーも利用しやすいロードサイド型のホテルも増えているという。

ソラーレが展開するホテル全国７４軒のうち６２軒（北海道から鹿児島まで各地に分布、クリアビューＧＣ＆Ｈはゴルフ場に隣接）で最大２０％ＯＦＦで利用できる。

さらに、ソラーレが発行するポイントカード「スマイレージカード」に入会することで更に割引になる制度もあるとしている。

＝ゴルフ特信　提供＝

ゴルフ場運営大手のパシフィックゴルフマネージメント（株）（ＰＧＭ、東京都港区、アンドレ・コベンスキー社長）は、全国で２２万人以上いるメンバーを大切にし、メンバー重視のゴルフ場運営をより強化するためとして、会員権の親族への生前譲渡プログラムを「ＰＧＭプレミアムステージ」と名付け、以前から同等の制度を導入済みの６コースに加えて、今後も順次全国各地のＰＧＭゴルフ場に導入して行くと発表。

同プログラムは、６５歳以上の個人会員で一定の条件を満たしているメンバーが、配偶者または３親等以内の親族に会員権を生前に譲渡した場合に限って、譲渡した後でも「優待登録会員」として会員と同等のメリットを受けられる制度で、いわゆる〝ＯＢ会員〟制度の親族譲渡限定版となっている。

譲渡資格は①個人会員、②年会費の未納がない、③在籍５年以上、④年齢６５歳以上、⑤名変手続きと同時に入会申込手続きを行うこと。

登録会員の種別は正会員または平日会員と同条件の登録会員の種別は正会員または、平日会員と同条件の登録会員の１種類のみ（共通会員は対象ゴルフ場から１ゴルフ場を選択）。

名変料は各ゴルフ場で定めた手数料を支払う。

また会員権を譲渡したメンバーは年会費の支払いにより会員料金でプレーができる（公式競技への参加や、オフィシャル・ハンディキャップの取得は不可）。

既に同等の制度を導入済みのコースは
松島チサンＣＣ松島・仙台Ｃ（宮城）、
秦野ＣＣ（神奈川）、
中央都留ＣＣ（山梨）、
富士チサンＣＣ（静岡）、
徳山ＣＣ（山口）、
鹿児島シーサイドＣＣ（鹿児島）の６コース。

＝ゴルフ特信　提供＝

ＰＧＭグループは、他企業の運営する会員制クラブと提携し、双方の会員が相互利用できるサービスを１０月１日から開始。

都市型の高級会員制クラブ「シティクラブ・オブ・東京」（東京都港区赤坂）を運営する（株）東京シティークラブ（ウィレム・ペンタマン総支配人）とパートナーシップ契約を結び実現したもの。

ＰＧＭグループは、シティクラブの会員（約１７００名）に対し平日はＰＧＭグループが保有・運営している全国の１３０コース以上のゴルフ場、土・日祝日は関東圏のゴルフ場でのプレーを優待価格で提供する。

一方で、シティクラブは、ＰＧＭグループゴルフ場の会員（約２２万名）にシティクラブの施設を入会金や年会費を納めることなく利用できるようにした。

シティクラブの施設は、レストラン、バー、ラウンジ、パーティールームなどを備えており、〝墨を楽しむ会〟、〝日本画教室〟、女性の品位向上を目的とした〝エレガンス・サロン〟などカルチャー教室やイベントを有料で実施している。

ＰＧＭグループ会員は、これらイベントなどにメンバー料金で参加できる。

ＰＧＭグループは、会員サービスのプログラム「Ｐ－ＣＡＰ」の充実を目指しているとしており、今回の提携もその一環。

ちなみに、他企業との提携（パートナーシップ・ネットワーク）は、全国のゴルフ練習場の他にスポーツクラブのセントラルスポーツ（入会金無料）、温泉旅館（優待料金）などがあるが、会員同士の相互利用、交流は今回がはじめてという。

＝ゴルフ特信　提供＝

「Ｐ－ＣＡＰ」の内容を一部改定、１０月１日より実施。

これまで会員が相互利用できるゴルフ場を一部制限していたのを、１１９コースすべて特別料金でプレーできるようにする。

①転勤の際、転居先周辺のコース会員としてプレーできる制度では、登録期間を３年から５年に延長。

②会員の配偶者及び３親等以内の親族が会員が所属しているクラブに入会する場合、名変料５０％割引の制度新設などを実施する。

土佐山田ゴルフ倶楽部を経営する土佐山田(株)光開発(株)の債権者集会が昨年12月27日に開かれ､賛成多数で再生計画案が可決し､東京地裁から同日認可決定を受けた｡申請代理人によると､決議結果は「100％近い賛成だった」としている｡
ＰＧＧＩＨ(株)の連結子会社であるパシフィックゴルフプロパティーズ(株)(ＰＧＰ)をスポンサーに迎えての再建となる｡
ＰＧＰは､土佐山田(株)光開発(株)が全株式(資本金10億円)の消却後に発行する新株75株を､1株1000万円(内500万円が資本準備金)で引き受ける｡
再生債権者に対する弁済率は”5万円以下の債権者には債権の全額”､”5万円超～333万3333円以下の債権者には一律5万円”､”333万3333円超～2億円以下の債権者には1.5％”､2億円超の債権者には1％”を､再生計画認可決定確定後3ヶ月以内に一括して弁済する。

会員に関する再生条件は､退会や継続に係わらず全ての預託金会員(株主会員も在籍)に弁済率に基づいた金額を弁済する。また､退会を申し出た会員は除くが､基本的には株主会員を含め全会員に無額面のプレー会員権を発行する。

＝ゴルフ特信＝

ＰＧＧＩＨ(株)が､土佐山田ゴルフ倶楽部(18Ｈ､高知県香美市)を経営し､民事再生手続き中の土佐山田観光開発のスポンサーになることが決まった。

ＰＧＧＩＨの連結子会社であるパシフィックゴルフプロパティーズ(株)が､11月17日に土佐山田観光開発(株)とスポンサー契約を締結。

契約の骨子は､土佐山田観光開発(株)が全株式の消却後に発行する新株をＰＧＰが引き受けるとした内容になっているとしている。この契約内容は､土佐山田観光開発(株)の再生計画案に盛り込まれることになる｡
土佐山田観光開発(株)は､10月10日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請。

申請後にスポンサー支援により再建を図ると表明したこともあり､申請直後からゴルフ場事業の拡大を目指す複数の企業から注目されていた｡
もっとも､ＰＧＰは土佐山田観光開発(株)が再生法を申請する前に､四国銀行から42億円弱の債権を譲り受けていたようで､申請時にはＰＧＰがスポンサーとして事実上決定していたとみられる。

＝ゴルフ特信＝

肥後カントリークラブ（熊本県）の経営会社である三陽開発(株)は、平成１８年１０月１６日に東京地裁へ民事再生手続開始を申請し、同日保全命令を受けました。

負債は、土佐山田観光開発が約149億9200万円、大旺造機が約60億円で、2社合計では約209億9200万円。