鹿島の杜カントリー倶楽部会員権ニュース

同倶楽部では、平成31年4月1日より名義書換を下記のとおり再開します。

【名義書換料】
［正会員］25万円（税別）
［平日会員］10万円（税別）

同クラブでは、正会員補充募集に伴い会員権の名義書換を下記のとおり停止します。

【名義書換停止期間】
平成29年9月1日より募集終了まで
【募集要項】
◆募集会員：正会員（個人・法人 記名式）200口
◆募集金額：
・通常入会 40万円（税別）※全て入会金
・会員紹介 32万円（税別）※全て入会金
・女性入会 36万円（税別）※全て入会金
・複数同時入会 36万円（税別）※全て入会金
◆募集期間：
・会員紹介による申込受付：平成29年7月3日より募集口数に達するまで
・一般募集による申込受付：平成29年8月3日より募集口数に達するまで
◆年会費：3.9万円（税別）

同倶楽部では、平成29年2月1日より名義書換を下記のとおり再開します。

【名義書換料】
一般譲渡
［正会員］25万円（税別）
［平日会員］10万円（税別）
相続又は三親等内親族間
［正会員］5万円（税別）
［平日会員］2.5万円（税別）
登録者同一（個人⇔法人・別法人間）
［正会員］5万円（税別）
［平日会員］5万円（税別）
【年会費】（会計年度：1月～12月/継承可）
［正会員］3.9万円（税別）
［平日会員］1.2万円（税別）

ＰＧＭホールディングス（株）（以下ＰＧＭＨ）は、同倶楽部を新たに取得し、平成28年11月30日よりＰＧＭＨの連結子会社でゴルフ場運営会社であるパシフィックゴルフマネージメント（株）（以下ＰＧＭ）が、運営を開始しました。
ＰＧＭグループ入りした同倶楽部では、同日からＰＧＭＨの親会社である（株）平和発行の株主優待割引券やＰＧＭメンバー特典プログラム「Ｐ-ＣＡＰ」（ピーキャップ）、「Ｔカード」の利用が可能。同倶楽部が新たにグループ入りしたことでＰＧＭグループが保有・運営するゴルフ場は全国で135ゴルフ場（保有：132ゴルフ場、運営受託：2ゴルフ場、リース運営：1ゴルフ場）体制となりました。

同倶楽部の経営会社である（株）鹿島の杜カントリー倶楽部は平成28年9月28日に開かれた債権者集会でパシフイックゴルフマネージメント（株）グループをスポンサー候補として選定した民事再生計画案に会員など債権者多数の賛成で可決要件を満たし、即日東京地裁が再生計画認可決定を下した。債権者への弁済に関しては再生債権者（預託金のある会員含む）に対し、再生計画認可決定確定の日から『3ヶ月』後の日が属する月の末日に限り、30％免除後の70％を一括弁済する。会員については、再生計画認可決定確定の日から1ヶ月以内に会員資格を継続するか、退会するかを選択する。継続会員には無額面の会員証書を発行する。

同クラブの経営会社である(株)鹿島の杜カントリー倶楽部は、このほど会員を含む債権者に対して再生計画案を配布した。（スポンサーはＰＧＭホールディングス（株）の連結子会社であるパシフックゴルフプロパティーズ（株））
再生計画案によると、債権者への弁済に関しては再生債権者（預託金のある会員含む）に対し、再生計画認可決定確定の日から『3ヶ月』後の日が属する月の末日に限り、30％免除後の70％を一括弁済する。さらにクロージング日の前日において、弁済原資に残金が存在する場合は追加弁済を行う方針。会員については、再生計画認可決定確定の日から1ヶ月以内に会員資格を継続するか、退会するかを選択する。継続会員には無額面の会員証書を発行し、それをもって現行の会員証は失効となる。賛否を問う決議は9月20日期限の書面投票及び9月28日開催の債権者集会で行われる。

ＰＧＭホールディングス（株）は、連結子会社であるパシフックゴルフプロパティーズ（株）（以下ＰＧＰ）が、（株）鹿島の杜カントリー倶楽部との間で、同社が所有・運営する『鹿島の杜カントリー倶楽部』の再生をＰＧＰの資金援助により支援することを、平成28年6月24日に発表しました。

同倶楽部の経営会社である（株）鹿島の杜カントリー倶楽部は、平成28年2月1日に東京地裁へ民事再生手続開始を申請し、同日同地裁より弁済禁止の保全処分決定を受けました。尚、同倶楽部は、会員権の名義書換を、以前より停止しています。

同倶楽部では、平成28年1月より正会員の年会費を下記のとおり改定します。

改定前［正会員］4.5万円（税別）　⇒　改定後［正会員］3.9万円（税別）
※隔日会員、平日会員の年会費は現行どおり

同倶楽部では、平成27年3月1日より実施している新規正会員募集に下記の割引プランを追加しました。既に実施、詳細は弊社までお問合せ下さい。

①募集会員：正会員 300口（個人・法人1名記名式）※定員になり次第締切
②募集金額：1口 35万円（税別）
※全額入会金で預り保証金はない（入会者には譲渡可能な無額面会員権を発行）。

※入会金はいかなる場合においても返還しない。

※個人・法人共に複数口購入の場合、記名人本人同伴の場合に限り購入口数分の人数がメンバー料金にて利用できる。

③特別割引
・同時入会割引（2名以上同時入会の場合 夫婦・友人など）：30万円（税別）
・アンダー39割引（入会申込時の年齢が39歳以下の方）：30万円（税別）
・レディース割引（申込の女性対象）：30万円（税別）
・シニア割引（60歳以上のシニア対象）：30万円（税別）
※上記の特別割引を併用することはできない。

④入会特典
・新会員を紹介した現会員にはどなたでも使えるプレー無料券（全日使用可・昼食と利用税は別途）を5枚進呈する。

・新規入会者には友人等が利用できるメンバーフィプレー券を12枚進呈する。

⑤年会費（会計年度：1月～12月）
平成27年度：4.5万円（税別）・・平成27年度分は入会月翌月からの月割
平成28年度：3.9万円（税別）

同倶楽部では、平成27年3月1日より実施している新規正会員募集に加えて、平成27年7月1日より平日会員の募集を下記のとおり開始します。※詳細は弊社までお問合せ下さい。

①募集会員：平日会員 300口（個人・法人1名記名式）※定員になり次第締切
②募集金額：1口 8万円（税別）
※全額入会金で預り保証金はない（入会者には譲渡可能な無額面会員権を発行）。

※入会金はいかなる場合においても返還しない。

※個人・法人共に複数口購入の場合、記名人本人同伴の場合に限り購入口数分の人数がメンバー料金にて利用できる。

③特別割引
・同時入会割引（2名以上同時入会の場合 夫婦・友人など）：7万円（税別）
・アンダー39割引（入会申込時の年齢が39歳以下の方）：7万円（税別）
・レディース割引（申込の女性対象）：7万円（税別）
・シニア割引（60歳以上のシニア対象）：7万円（税別）
※上記の特別割引を併用することはできない。

④入会特典
・新会員を紹介した現会員にはどなたでも使えるプレー無料券（全日使用可・昼食と利用税は別途）を1枚進呈する。

⑤年会費（会計年度：1月～12月）
1.2万円（税別）・・平成27年度分は入会月翌月からの月割
⑥注意事項
・土日祝日はビジター料金となる。

・土日祝日に開催される競技への参加はできない。

・新規正会員の入会特典は適用できない。

同倶楽部は、会員の補充による倶楽部活性化を目的として、新規正会員募集を下記のとおり実施します。

【募集要項】
◆募集期間：平成27年3月1日より　※併せて先行予約も受け付けます。

◆募集会員：正会員（個人・法人　1名記名式）
◆募集人数：300名　※定員に達し次第終了
◆募集金額：35万円（税別）※入会金のみ
◆年会費：平成27年度 4.5万円（税別）　平成28年度 3.9万円（税別）
※今年度（平成27年度）の年会費は入会翌月からの月割
≪入会特典≫
①友人が利用できる『メンバーフィプレー券』を12枚進呈。

②夫婦で入会した場合は入会金が特別割引価格『2名で60万円（税別）』とする。

※詳細は弊社までお問合せ下さい。

平成25年4月1日より名義書換再開、同日より名義書換料を預託金で充当する制度を実施
【名義書換料】
［正会員］42万
【預託金充当制度】
≪例≫
①預託金の額面が40万の場合
書換料：42万⇒充当額：30万⇒書換料支払額：10.5万（充当後の預託金額面10万）
②預託金の額面が14.4万以下の場合
書換料：42万⇒充当額：14.4万以下⇒書換料支払額：10.5万（充当後の預託金額面：0円 無額面）
※名義書換料の支払額についてはどの額面でも10.5万
※名義書換後は新額面の証券を発行（据置期間15年間）
※名義書換の受付は正会員のみ
【名義書換については、通常の名義書換料を支払う方法と、預託金を充当して支払う方法のいずれかを選択できる】

通常名義書換料の半額にて再開
平成23年8月1日より平成24年1月31日までの期間限定
・名義書換料
［正会員］21万
［隔日会員］10.5万
［平日会員］5.25万

2011/1/1より年会費（１～１２月〆）値上げ改定
改定前[正会員]37,800円　⇒　改定後[正会員]47,250円
＊平日・隔日会員の年会費は据置き

2011/1/1より名義書換停止
＊新規会員募集の為

９月２日にプレス視察会を開き、コースレートが国内で最も高いコースとなったことを報告するとともに、今後の運営方針等を明らかにした。

同ＣＣは、今年４月にコースレート７６．４（７６２９ヤード）の認定を受けた。

平成８年のオープン時は７１．８（６８２５ヤード）で、平井氏の社長就任後にコース改造等に着手し、平成１６年にレートは７３．７（７２２５ヤード）となり、その後は毎年コースの改造を行い念願の日本一に到達した。

コース改造については日本一となったことで一段落したが、８、９番ホールの池やバンカーの改修については、今後実施する意向を示した。

＝ゴルフ特信　提供＝

コースレート単独日本一」に挑戦してきたが、４月２６日に開かれた関東ゴルフ連盟（ＫＧＡ）のコース・レート委員会からコースレート「７６．４」（男子）の認定を受けた。

これにより、同ＣＣはコースレートが国内で最も高いコースとなった。

これまで、コースレート７６．３の小樽ＣＣ新コース（１８ホール、北海道、平成１９年１１月まではパー７３でコースレート７６．５だったが、ロングホールを短くしてミドルに変更しパー７２に変更した結果、７６．３にダウン、今年４月から７４．８で営業）と「日本一」を分け合っていた。

鹿島の杜ＣＣは平成１７年頃からコースレート日本一に挑戦し、コース改造・改修を継続的に行なってきた。

平成１９年７６．３のレートを獲得し、その後
①インコース全ホールのバンカー位置変更、②１３番グリーン周りに池を配置してアイランドグリーンに変更――するなどで、今年４月２１日に再査定を受けて０．１ポイントアップの７６．４になり、単独日本一になったもの。

コース全長はこれまで通り７６２９ヤード、パー７２で、ロングホールの最長は６４５ヤード。

９６４ヤードの超ロングホールがある皐月ＧＣ佐野コースはパー７５だが、コースレートは７４．８となっている。

日本一を記念して同ＣＣは５月６日から６月３０日まで「新コースレート７６．４　日本一達成キャンペーン」を実施する。

この期間の平日セルフプレーを、インターネット（ＵＲＬ＝http://kashimanomori.net/）、または電話でキャンペーン名を伝えて予約した場合、プレー料金を６８００円（食事付き）にする。

ビジターの通常料金は８９００円（同）。

なお、今後はコースレートのアップでなく、メンテナンスの充実に力を入れたいとしている。

＝ゴルフ特信　提供＝

2010/5/1より名義書換料を期間限定で値下げ
改定前［正会員］42万　⇒　改定後［正会員］21万
*2010/12/31まで

2010/5/1より名義書換期間限定再開　*H22/10/31まで
［正会員（個人・法人）］21万
［隔日会員（個人・法人）］　10.5万
［平日会員（個人・法人）］5.25万

ヤマハ製のガソリン式５人乗りカートを５０台導入し、２月２７日から使用を開始。

これまでバッテリー式の乗用カートを使用していたが、音が静か過ぎて事故につながることや、定期的に交換するバッテリーの価格が高いことなどからガソリン式の乗用カートに切り替えたという。

＝ゴルフ特信　提供＝

ゴルフ場に土地を賃貸した地主が、その土地明渡しを求めた訴訟で、東京高裁第１４民事部は、東京地裁の判決とほぼ同様な判決を１０月２２日に下し、土地明渡請求を棄却（一部は却下）したことがこのほどわかった。

訴えられたのは鹿島の杜ＣＣ（１８Ｈ、茨城）の経営会社（以下、ゴルフ場会社、代理人弁護士＝川端基彦弁護士他）で、訴えていたのは平成１４まで同ＣＣのレストラン営業を受託し、ゴルフ場内の一部土地も保有してゴルフ場会社に賃貸していた会社（以下、地主）。

高裁判決によると、地主は「土地の賃貸借契約は終了している」（賃借期間は昭和６２年７月～平成１９年６月）と主張し、土地の明渡しと平成１９年１月から土地明渡しまで年７６万円余の支払いをゴルフ場会社に求めている。

争点となったのは「賃借権は建物の所有を目的とするものか」、「土地明渡請求が権利の濫用であるか」、「賃貸の請求について」の３点となっている。

判決では、ゴルフ場会社の経緯について、
①株主の交代。

②平成１５年３月に旧経営陣が解任され、現経営陣になった。

③同年７月に再生法を申請し、２度目の再生手続は平成１９年６月に終結した。

④ゴルフ場会社は土地の賃料を供託している――等とし、その上で、争点について判断した。

争点の賃借権と賃料の請求の２点について、ゴルフ場会社は「（建物は立っていないがクラブハウス１８番ホールに直近し、駐車場、練習グリーン場等の土地なので）建物の所有を目的に賃借した」ことを理由に「賃貸契約の２条基づき契約期間は平成３９年６月まで」と主張した。

しかし、裁判所は両争点についてはゴルフ場会社の主張を認めなかった。

その理由について、「ハウスが存在することをもって、敷地を構成するすべての土地の賃借権が建物所有を主たる目的とするものであるなどというべき合理的理由は認められない」と判断した。

また、ゴルフ場会社が絡む別件の明渡訴訟では、３６年まで契約が存続していることを意思表示していないことからゴルフ場会社の主張を退けた。

しかし、「土地明渡請求が権利の濫用であるか」については、ゴルフ場会社の主張を認めゴルフ場の勝訴となった。

ゴルフ場会社は、土地明渡請求は「旧経営陣を復帰させるための経営妨害」、「土地を明渡すことになれば、甚大な社会的損失を生じさせる」、「（明け渡す）土地は外部から直接到達することをおよそ不可能で、（地主が）明け渡しを受けられないことによる不利益はほとんどない」との理由から〝土地明渡請求が権利の濫用に当たる〟と主張していた。

裁判所は、経緯などを逐一検証した上で「旧経営陣の復帰が目的」などとしたゴルフ場会社の主張を退けたが、「土地は公道に接していない上、ゴルフ場全体が市街化調整区域で、地主が土地を利用する選択肢は相当限定される」、「地主は憲法２９条の財産権の保証に違反し、民法６０４条の強行法規に違反をもたらす」、「地主は、明渡しを受けた後の利用方法について具体的な計画を有していない」などとして、〝権利の濫用に当たる〟と判断し、地主の訴えを退けた。

なお、地主は、この高裁判決を不服として上告している。

［民法６０４条］
（賃貸借の存続期間）
賃貸借の存続期間は２０年を越えることができない。

契約でこれより長い期間を定めたときであっても、その期間は、２０年とする。

２　賃貸借の存続期間は、更新することができる。

ただし、その期間は、更新の時から２０年を超えることができない。

＝ゴルフ特信　提供＝

シュミレーションゴルフ（スクリーンゴルフ）施設を導入し、昨年１２月２０日から稼動させている。

ゴルフ場で同施設を設置するのは、おそらく初めてという。

ロッカールーム手前の倉庫を改造し、韓国のディオン社製の機器を設置。

同ＣＣなど国内外６０コースのラウンドが可能な他に、ニアピンコンテストやドラコンなどが楽しめ、スイングチェックもできる。

同施設の利用料金は、利用人数に関わらず１５分５００円。

スタート前にスイングチェックするゴルファーやドラコンを仲間と楽しむゴルファーが多く好評だという。

もっとも、１ラウンドするゴルファーは、今のところいないようだ。

ちなみに、機器の導入費用は設置料込みで５００万円ほどだが、倉庫の改造費等を含めると７００万円を越えるようだ。

＝ゴルフ特信　提供＝

ハード面、ソフト面で様々なチャレンジをしているが、今年は４月から１２ホールを改造し、８月までに工事を完了。

バンカーの増設と池の新設をメインにした改造で、４番は右サイドに長さ１５０ヤードのバンカーを新設、１３番は池の手前にバンカーを新設するなどし、１３番グリーンはアイランドグリーンにした。

同ＣＣは、昨年１２月にコースレート「７６．３」（全長７６２９ヤード）の認定を受け、国内では小樽ＣＣ新コース（１８ホール、北海道）と並び、コースレートが最も嵩いコースとなった。

年末までにコースレートの再検査を受けるが、その結果によってはコースレート単独日本一になる。

同ＣＣを経営する（株）鹿島の杜カントリー倶楽部の平井隆昭代表取締役は「難しいなど批判があるのは承知しているが、目標はアスリートゴルファーの聖地のようなゴルフ場にすること」と語っている。

来年も池の拡張などを計画しているという。

今回のリニューアルを記念して、８月１日から９月３０日まで、来場者全員に、
①オリジナルタオル、②ペットボトル、③レストラン等でソフトドリンク――のいずれか１点をプレゼントし、ポイント２倍のキャンペーンも行っている。

なお、正会員募集は、継続して行っている。

＝ゴルフ特信　提供＝

５月１５日からマスター室前を中心に「ドライミスト」を噴射するノズルを設置し、ホールアウトしたゴルファーに、〝涼〟のサービスをしている。

東証１部上場の能美防災（株）が開発したシステムを採用。

水道水を高圧ポンプでノズルに送り、極めて微細な粒子のドライ・ミストを天井にあるいくつものノズルから噴射することで、その周辺は外気に比べて３～４度涼しくなる。

ドライ・ミストが気化する時に周辺の温度を下げる。

暑さの中でプレーしてきたゴルファーに好評だという。

これまで愛知万博や駅、高速のサービスエリアなどで採用されてきたシステムという。

同ＣＣでは「ゴルフ場での採用は日本初」と語っている。

費用は通常３００～４００万円ほどかかるようだ。

＝ゴルフ特信　提供＝

１２月１０日に開催された関東ゴルフ連盟（ＫＧＡ）のコース・レート委員会からコースレート「７６．３」の認定を受けた。

これにより、コースレートが７６．３の小樽ＣＣ新コース（１８ホール、北海道）と並び、コースレートが最も高いコースとなった。

平成１８年には「７４．７」と認定され関東一レートの高いコースとなり、昨年は「７６．０」で全国で３番目。

その後、
①４番ホールの左側のバンカーを２つ、左側に１５５ヤードの細長いバンカーを新設。

②５番はグリーン手前から左奥まで池を新設。

③６番ショートは１５ヤード延長し２５０ヤードに。

④８番はフェアウェイを横断するバンカー群を新設。

⑤１５番はウェイトエリア内に島々を新設――等と改造を行い、全長も１５ヤード伸び７６２９ヤード（パー７２）となった。

これらの改造で小樽ＣＣ新コース（７５３５ヤード、パー７２）に並ぶレートを取得した。

来年の１月５日～３月３１日の平日に「コースレート日本一達成記念キャンペーン」として開催。

内容は、
①インターネット予約及びキャンペーン葉書持参者は乗用カートのセルフ料金を６８００円（月曜日は除く、通常の冬季料金は７５００円）。

②期間中は一般にブラックティを開放（ただし、ハーフ２時間１０分以内を目安でプレー、時間オーバーの場合、後半ハーフは使用停止）――となっている。

通常の営業時は、ブラックティの使用はメンバー同伴等に限定していた。

同ＣＣでは「まだまだ改造を続け、単独日本一を目指す」と語っている。

ちなみに、これまでのブラックティ使用率は全来場者の約５％に当たる役２５００人で、高速グリーンにしている関係もあり、プロゴルファーの利用が多いという。

＝ゴルフ特信　提供＝

９月２２日、プレス関係者を招き、プレー後に現状報告等を行った。

昨年１２月にコースレート「７６．０（全長７６１４ヤード、パー７２）」を取得し、全国で３番目に難易度が高いコース（１位は小樽ＣＣ新コースの「７６．３」）になったことや、コースレート日本一を目指しその後も改造を続け、現在のコース全長は１２ヤード伸び７６２６ヤード、１年間で５番ミドルのグリーン左サイドに池を設けたこと、８番ロングにフェアウェイを横断する形でバンカーを５ヵ所設けたこと、１５番ロングの大型バンカー内に芝の生えた〝島〟を幾つも作ったことを報告。

現在も４番ミドル１打目の落下地点のラフ側に細いバンカーを造っている。

この他に、知名度をアップするために、
①愛犬とのプレー。

②家族などギャラリー付きプレー。

③ナビギャル付きプレー。

④ゴルコン――などを行っていると報告。

第３回ゴルコンは１２月２２日に実施、現在のところ男性は定員オーバー、女性はまだ定員に余裕があるという。

＝ゴルフ特信　提供＝

８月１１日に開催する第２回「ゴルコン（ゴルフ合コン）」の参加者を募集。

初回は５月１６日に開催し、３０代を中心に男性４９名、女性３９名の計８８名が参加。

盛況だったことから２回目を開催することになった。

参加費は男性（５０歳まで）が１万７８００円（会員１万６８００円）、女性（４０歳まで）が５８００円でプレー代、食事、パーティー代、商品代込みとなっている。

競技方法は新ペリアで、女性のハンディ算出はカットなし（男性はダブルパーまで）、６インチプレースやワングリップＯＫなどの特別ルールを設けて、初心者も気軽に参加できる。

組合せは抽選。

初回の参加費は男女同一だったが、男性に比べ女性の参加が少なかったことから、女性の参加費を思い切って下げ、その分一部を男性の参加費に上乗せした。

ＰＲは、自社やＧＤＯ等のネットを利用したほか、チラシの配布、スポーツ紙の記事、従業員の口コミによる参加者が多かったとしている。

ゴルコンは、ゴルフ好きの男女がプライベートで開催したのが始まりとみられる。

今回のようにゴルフ場が「ゴルコン」の言葉を採用してオープンコンペを開催するのは珍しい。

＝ゴルフ特信　提供＝

１２月５日にコースレート「７６．０」（全長７６１４ヤード、パー７２）を取得したことを記念して、「ブラックティ開放キャンペーン」を来年１月７日から３月３１日の平日に行う。

通常は、メンバーの同伴とハンディ１５以内を条件にブラックティからのプレーを受入れているが、キャンペーン期間中はその制限を廃止。

ただし、〝ハーフ２時間１０分以内にラウンドすること〟が条件となっており、それ以上時間がかかった場合は、以後のラウンドは通常のティでのプレーとなる。

ちなみに、コースレート日本一は７６．１（７３５９ヤード、パー７２）を取得した福岡センチュリーＧＣ（１８Ｈ、福岡）。

鹿島の杜は０．１ポイント少ないが、東日本では第一位となる。

＝ゴルフ特信　提供＝

平成１４年の経営交代以降、１５年からコース改造やプレー環境の改善、サービスの向上などに取り組んできたが、当初の計画の改造等が終了したとして、１０月１日にリニューアルオープンした。

ティグラウンド移設やバンカーの新設、改造等でコースレートを高め、昨年１２月にＪＧＡ公認コースレートは７４．７（７４１５ヤード）と、大洗ＧＣ（１８Ｈ、茨城）の７４．４を抜き関東一となった。

その後、さらにコース全長を伸ばし、現在は全長７６１４ヤードとなっている。

年内には新コースレートの査定結果が出る予定だが、コースレート７５．５で日本一のゴールデンバレーＧＣ（１８Ｈ、兵庫）を抜く可能性もある。

プレー面では騒音などを配慮してバッテリー乗用カートやＧＰＳナビゲーションの採用、アプローチを含む練習場の整備、などを行ってきた。

また、サービス面では、ビジネスブースを設置し無料で無線ＬＡＮを提供、自動精算機の導入などをこれまでに行った。

これらの取組みや会員募集などで、入場者数もアップ。

平成１５年は３万３０００人（他薄暮プレー６０００人）だった入場者が、昨年は４万４０００人（同７０００人）と１万人以上増えたとしている。

今年の目標は５万人（同５０００人）で、目標に達する勢いのようだ。

なお、このリニューアル記念もあり、会員募集を８２万円（入会金４２万円＝消費税込み、預託金４０万円＝１５年据置き）、定年３００名で１０月１日から開始している。

＝ゴルフ特信　提供＝

2007/10/1より停止
*追加募集の為

募集開始：１０月１日から開始予定。

募集金額：８２万円（入会金４２万円＝消費税込み、預託金４０万円＝１５年据置き）
定　　員：３００名。

鹿島の杜ＣＣに土地を賃貸した地主６人で、訴えられたのは同ＣＣの建設時の事業主体（旧経営会社）だった鹿島総業(株)と、現在同ゴルフ場を経営する(株)鹿島の杜カントリー倶楽部。

地裁の判決文によると、地主らが平成１５年に(株)鹿島の杜ＣＣに対して賃貸借契約を解除し土地明渡請求をしたことから争いとなった。

（鹿島の杜ＣＣは１５年７月２３日に再生手続き開始決定を受け、１９年６月１５日に再生手続終結決定）。

地主らは、
①両社の合意を承諾していない。

②１６年４月には、２週間以内に１５年分の賃料などを支払うよう(株)鹿島の杜ＣＣ催告し、支払わないときは(株)鹿島の杜ＣＣとの賃貸借契約を解除する旨の意思表示をしている。

③信義則違反があったなどの理由から土地明渡しを求めた。

これに対して、(株)鹿島の杜ＣＣは
①鹿島総業と賃借権譲渡契約を締結している。

②（今回提訴した地主らも参加している地権者の保護などを目的に設立された代表委員会に）賃借権の譲渡を説明しており、承諾を得ている。

③（一部地主は）賃借権譲渡を黙示的に承諾している。

④未払いとなっていた平成１４年分の賃料を異議なく受領している。

⑤賃料等は誠実に支払っている―など各地主の主張に応じて反論。

裁判所は同ゴルフ場の開発から開場、その後の経営に至るまで詳細に延べて、
①提訴した地主の一部が同ゴルフ場の建設や当所の経営・運営等に協力するなど深く関わってきた。

②地主は(株)鹿島の杜ＣＣへの賃借権の譲渡を、明示または黙示的に承諾している。

③賃料等の未払いは約半年なので、信頼関係は破壊しているとはいえない。

④（土地明渡請求をしているのは一部の地主で）安定した賃料収入の確保を期待している多くの地権者らの利益に反するおそれがあることから、提訴した地主の土地明渡請求は権利の濫用にあたる―などのことから(株)鹿島の杜ＣＣの対する地主の土地明渡請求をすべて棄却した。

ただし、鹿島総業に対する土地明渡請求については、地主３人の訴えを認め明け渡すように命じた。

地主らは、土地明渡の正当性について新たな理由を加えて高裁に控訴。

地主らは「再生手続きでは、賃料の未払いが可能になる」とも付け加えたが、裁判所は「法的効果は民事再生法の定める効果で、（地主らの）主張は民事再生法を否定するもの」と判断し、その主張は退けた。

また「仮に地主ら３名が土地の明渡しを受けたとしても、ゴルフ場を経営することは著しく困難で、多くの地権者らの利益に反する結果になりかねない」などの判断を新たに加え、一審と同様の判決を下した。

＝ゴルフ特信＝

東京地裁は、㈱鹿島の杜カントリー倶楽部に対して、６月１５日に再生手続終結決定を下した（認可決定確定は平成１７年５月）。

同社は昨年５月に再生計画に基づく弁済が終了したことや、土地明渡請求訴訟で勝訴したことを理由に同地裁に対して、終結の申立てを行っており、それが認められたもの。

H19/4/28から同9/9までの土・日祝日及びお盆休み期間にスループレーを導入。

この変更に伴い新規に乗用カート・ロッカーを増設。

2007/2/1より名義書換再開
名義書換料 [正会員] 42万
名義書換料 [平日会員] 10.5万
名義書換料 [隔日] 21万円

６月から新規正会員の募集を開始した。

募集金額は、個人・法人とも１名記名式の４８万円（税込・入会金８万円・預託金４０万円１５年据置）１０００口。

複数購入の場合は１口当たり４４万円（入会金４万円・預託金４０万円）に割引となる。

正会員購入者は付随した無記名会員権（記名者が同伴プレーした場合にのみ無記名利用可）を同時に１口当たり４８万円で、複数購入することができる。会員権は譲渡可能「平成２２年名変開始予定」で、年会費は３１,５００円。

今年２月に第２次民事再生計画案が可決し、認可決定を受けた。認可については債権者が抗告したが、今年５月１９日に東京高裁は同抗告を取り消す決定を下した。

民事再生法申請時の会員数は約９００名（内正会員約８００名）だが、民事再生手続により会員数が減少することから、募集開始することになったという。

(株)鹿島の杜カントリー倶楽部が７月１０日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。

負債額は約３３５億円で、その内訳は会員約９００名の預託金約１３１億円、担保付債権と一般債権で計約２０４億円等となっている。他に保証債務が推定で１１０億円あるという。

退会会員及び一般債権については９９．９％カットで残り０．１％を弁済する予定。継続会員については預託金４０％カットで残り６０％の預託金を１０年据置きとする方針で、預託金額面に応じて１～３分割の権利も付与するとしている。